大学案内2018

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人文学部　 43学科専門教育科目小川順子都築耕生栗木千恵子柳谷啓子水野雅夫三摩真己山本　明尾鼻　崇教授准教授講師（日本文化研究、チャンバラ映画研究、日本映画論、大衆文化論、現代文化論）（地域社会論、産業社会学）（アメリカ合衆国のメディア・ジャーナリズム論、フェミニズム、 アメリカ社会と政治、メディアの倫理）（社会言語学、英語学、語用論、談話分析、会話分析、 メディア上の言語／非言語行動研究）（デジタルメディア論、新聞学、マスコミ論、 活字ジャーナリズム史、現代ビジネス）（災害情報、メディア、映像制作）（社会心理学、コミュニケーション論、メディア論、　メディアの内容分析研究）（音楽学、ゲーム・スタディーズ、ポピュラー文化論、デジタルヒューマニティーズ）学科所属教員　（ 　）は専門分野　コミュニケーション学科では、①情報格差削減をめざすコミュニケーション・デザイン教育、②情報に関する課題解決を通して誰もがつながり合える社会を築くコミュニティ・デザイン教育、③文化情報デザイナー（教員、司書、学芸員等）の資格取得教育を行います。　そのために、文化情報デザイン基礎科目では、社会学、言語学、心理学、映像や音響の分析手法、映画・アニメ・ゲーム・音楽等のメディア文化の歴史を学びます。応用科目では、TV・新聞・広告等のマス・メディアと社会の関係や、取材・調査技法等、地域の文化情報収集・整理・提供の方法を学びます。さらに発展科目では、文化情報をデザインする表現スキル（Web・映像・音響・アニメ制作等）を磨きます。これらをもとに、3・4年次ではCATVやNPOといった地域メディア等との課題解決プロジェクトに所属して卒業研究を仕上げます。　個々の関心を伸ばす手厚いフォローのもと、学生は地域社会への貢献を通して、少人数のグループ学修で絆を育みながら、高い社会人基礎力を身につけます。就職では、文系屈指の内定率を誇り、卒業生はTV局、映像制作、編集、出版、広告関連をはじめ、幅広い業種や職種で活躍しています。コミュニケーション学科Communications談話分析／映像分析／音響分析社会の心理／社会とことば社会学／心理学／言語コミュニケーション／メディア論メディアアート分析メディア・クリティシズムＢ／メディアの法と倫理メディア・クリティシズムＡ／メディア文化史／比較文化論分析手法科目基礎知識科目ジャーナリズム論／マス・メディア論メディア文化情報リテラシー運用科目政治とメディア／広告と表現／映画と社会／地域とメディア社会情報科目データベース・デザインＢ文化情報デザイン・プロジェクトＡ／文化情報デザイン・プロジェクトＢ日本語教授法C／日本語教授法D／女性の歴史／哲学概論／経済学概論文化情報デザイン・プロジェクトＣ／文化情報デザイン・プロジェクトＤ質問紙調査法ＷｅｂデザインＡ／映像情報デザインＡ／映像情報デザインＢ世界の中の日本（歴史）／伝承文化入門／民俗学入門フレッシュマンセミナー文化情報デザイン発展科目関連科目情報デザインＡ／文化情報アーカイブ論／取材学／ライフストーリー調査法／記録撮影技法データベース・デザインＡ／ＷｅｂデザインＢ／言語情報デザインＡ／言語情報デザインＢ／映像情報デザインＣ／映像情報デザインＤ／音響情報デザインＡ／音響情報デザインＢ／画像情報デザインＡ／画像情報デザインＢ／アニメーションデザインＡ／アニメーションデザインＢ日本語教授法Ａ／日本語教授法Ｂ／行動科学Ａ／行動科学Ｂ／現代思想／技術の歴史／地域と環境／日本地誌／法学概論／政治学概論／アジアの歴史Ａ／ヨーロッパの歴史／地域と都市／考古学Ａ／考古学Ｂ情報デザインＢ情報収集・提供科目卒業研究メディア文化情報リテラシー獲得科目プロジェクト科目区分1234文化情報デザイン基礎科目文化情報デザイン応用科目http://www3.chubu.ac.jp/communications/ホームページ㈱高山グリーンホテル㈱エサキホーム㈱水甚アクティス・ジャパン㈱綜合警備保障㈱㈱シケン日本郵便㈱㈱ビックカメラマックスバリュ中部㈱ゲンキー㈱㈱ヒマラヤ㈱バローホールディングス㈱三交クリエイティブ・ライフＨＯＹＡ㈱三井不動産リアルティ㈱中北薬品㈱オザワ科学㈱㈱バロー㈱ブロンコビリー中日高速オフセット印刷㈱愛知日産自動車㈱㈱キクチメガネグリーンシティケーブルテレビ㈱東海マツダ販売㈱三重スバル自動車㈱㈱光通信㈱放電精密加工研究所㈱中広東海東京証券㈱桑名信用金庫尾張中央農業協同組合岐阜信用金庫最近の主な就職先・進学先商業47.4％金融業3.5％サービス業26.3％製造業12.3％その他5.3％建設業3.5％公務員・教育1.7％名古屋市交通局愛知県警察本部ほか映像制作などを通じて就職に強いメディア文化情報のエキスパートを育成。取得が望める資格●中学校教諭一種免許状「社会」　　●高等学校教諭一種免許状「公民」　　●学芸員　　●司書　　○日本語教員　　◎日本語検定　　◎ビジネス検定●は所定の単位を取得後に資格取得が可能なもの　　○の日本語教員については、文部科学省設定のガイドラインに従い、日本語教員養成講座を設置しています。　希望者は申請手続きを行い、所定の単位取得後に日本語教員養成講座の修了証を交付されます。◎は学科に関連する資格（受験資格を要しないもの）