中部大学教育研究17
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職ガイダンスへの参加率が高い者は、卒業時点の就職の比率は高く、進路未決定の比率は低かった。一方で、就職ガイダンスへの参加率が低い者は、就職の比率は低く、進路未決定の比率は高かった。4考察4.1「自己開拓」受講形態別の長期的教育効果:就職ガイダンス参加に及ぼす影響「自己開拓」受講形態別の長期的教育効果として、就職ガイダンス参加に及ぼす影響を検討したところ、「自己開拓」の担当教員の専門がキャリア教育であるか否かに関わらず「自己開拓」受講者は非受講者に比べ、就職ガイダンスへの参加率が高かった。本結果は、「自己開拓」受講者の方が非受講者よりも就職ガイダンスの参加率が高いという結果が得られた杉本他(2014)と同様の結果が得られたといえる。2011年度に入学した「自己開拓」2期生から、就職率の向上を目的として3年次の就職ガイダンスへの参加をより促す教育・支援がなされ始めた。そうした効果は、2012年度・2013年度に入学した本研究協力者においても同様であり、就職ガイダンスへの参加率が全体的な高さにあらわれたといえよう。そのため、2010年度に入学した「自己開拓」1期生は、それほど教育・支援が促されていない状況で、受講によってキャリア意識が高まり自主的に就職ガイダンスに参加していたと考えられたが(杉本他,2014)、本研究結果からは、「自己開拓」の受講がキャリア意識を高めることで、積極的なキャリア教育・支援を受け入れることができる態度を育んだとも考えられる。キャリア意識の不十分な発達は、積極的なキャリア教育・支援に対する回避的な態度につながりうることから、「自己開拓」の受講が積極的なキャリア教育・支援を受け入れる態度を形成するほどキャリア意識を促したならば、こうした効果は「自己開拓」の重要な長期的教育効果といえよう。4.2「自己開拓」受講形態別の長期的教育効果:進路決定に及ぼす影響次に、「自己開拓」受講形態別の長期的教育効果として、進路決定に及ぼす影響について検討したところ、キャリア教育を専門とする教員が担当した「自己開拓」の受講者は、卒業時点で就職した比率が有意に高く、進路未決定の比率が有意に低かった。一方、非受講者は、卒業時点で就職した比率が有意に低いことが示された。これらの結果は、杉本他(2014;2015)を支持する結果であり、キャリア教育を専門とした教員が担当する「自己開拓」は進路決定を促進し進路未決定を抑制するという長期的教育効果を有することが示され、「自己開拓」を受講することの大きな意義が示されたといえるだろう。ただし、こうした長期的教育効果は、キャリア教育を専門としない教員が担当した「自己開拓」では確認されなかった。そもそも、専門外の内容について授業で教えることは非常に困難である。確かに、「自己開拓」のプログラムは、キャリア教育を専門としない専任教員による実施が想定され開発されたプログラムではある。しかし、教える以前に専門外の授業内容を理解することさえ難しい。また、本プログラムはグループワークを中心とした学生参加型の授業形式を採用している。すなわち、アクティブ・ラーニング型の授業であり、教員の実施コストは講義型の授業と比べて大きい。アクティブ・ラーニング型の授業に慣れていない教員であれば、なおさらだろう。これらのことが相まって、キャリア教育を専門としない教員が実施した「自己開拓」では、キャリア教育を専門とする教員が実施した「自己開拓」と同程度の長期的教育効果がみられなかったのだと考えられる。ところで、就職者における就職先の資本金や従業員数といった企業規模には、杉本他(2014;2015)と同様、「自己開拓」の受講形態別での有意な比率の差はみられなかった。本学ではキャリアを人生と捉え、就職活動に関するガイダンスの提供やテクニックの習得にはとどまらない、学生が生きる力を自ら育てることをキャリア教育の教育目標として掲げてきた(ハラデレック他、2011)。「自己開拓」の受講形態別に就職先の企業規模に差がみられないという本研究結果は、キャリア教育でありがちな企業規模が大きい企業に就職するというようなキャリア意識を形成しているわけではなく、本学のキャリア教育が目指す教育目標を一部達成していると考えられる。―95―専任教員によるキャリア教育科目「自己開拓」実施の長期的教育効果表5就職ガイダンス参加率と卒業時点の進路3231416353(91.50%)(3.97%)(4.53%)(100.00%)3541453(66.04%)(7.55%)(26.42%)(100.00%)3581830406(88.18%)(4.43%)(7.39%)(100.00%)

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