中部大学教育研究15

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れる。今後は、そのような短期間での内在化も、進路決定に効果をもたらすのか検討する必要がある。ある程度の時間をかけることで、ポジティブな内在化がなされていく可能性があるのと同時に、短い時間だからこそ具体的で鮮明な印象として効果をもたらす可能性も考えられる。これらの課題、および杉本他（2014）で指摘された課題を踏まえて、今後他のコホートでも検討を重ね、長期的教育効果を検証していく必要があるだろう。文献ハラデレック裕子・林芳孝・間宮基文・小塩真司（2011）.新たなキャリア教育科目の効果－「自己開拓」の概要と学生の成長－中部大学教育研究,11,43-47.小塩真司・ハラデレック裕子・林芳孝・間宮基文（2011）.新たなキャリア教育科目の効果－「自己開拓」による学生の心理的変化－中部大学教育研究,11,49-54.小塩真司・ハラデレック裕子・林芳孝・間宮基文・後藤俊夫（2012）.キャリア教育科目「自己開拓」の効果－2011年度の授業について－中部大学教育研究,12,105-110.佐藤友美・小塩真司・ハラデレック裕子・林芳孝・間宮基文（2013）.キャリア教育科目「自己開拓」の効果－2012年度の授業について－中部大学教育研究,13,43-49.佐藤友美・小塩真司・ハラデレック裕子・林芳孝・間宮基文（2014）.キャリア教育科目「自己開拓」の効果－2013年度の授業について－中部大学教育研究,14,67-73.杉本英晴・佐藤友美・寺澤朝子（2014）.キャリア教育科目「自己開拓」の長期的教育効果－就職ガイダンスへの参加状況及び卒業時点の進路状況からの検討－中部大学教育研究,14,15-20.注１）本研究は、中部大学特別研究費CP（課題番号:27ⅠL04CP）の助成を受けた。謝辞本調査にご参加いただいた学生の皆様に、心より感謝申し上げます。また、本研究にご協力いただいた全学共通教育部、経営情報学部共通教育科、キャリア支援課、各学部事務室に、厚く御礼申し上げます。助教人文学部杉本英晴講師人文学部心理学科佐藤友美教授経営情報学部経営学科寺澤朝子―12―杉本英晴・佐藤友美・寺澤朝子