中部大学教育研究15

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した（図１）。その上で、「自己開拓」受講の有無による就職ガイダンスの参加状況を検討すべく、一要因分散分析を行った。分析の結果、「自己開拓」受講群と統制群（非受講群）の就職ガイダンス参加率に有意な差はみられなかった（F（1,170）＝0.53,n.s.）。3.2「自己開拓」受講と進路決定次に、「自己開拓」受講群と統制群（非受講群）における調査時点と卒業時点の進路状況を集計した（表１、表２）。なお、調査時点では、就職を決定した就職群、進学を決定した進学群、進路が決定せず就職活動を継続している進路未決定群の人数を算出し、卒業時点では、就職群、進学群、進路未決定群に加え、卒業できず留年した留年群の人数を算出した。その上で、時点ごとにχ２検定を行った結果、調査時点においても卒業時点においても、「自己開拓」受講の有無別の進路決定状況に有意な人数の偏りの傾向がみられた（χ２(2)＝4.80；χ２(3)＝6.68,ps＜.10）。残差分析の結果、調査時点では、「自己開拓」を受講した者ほど進路未決定の比率が低い傾向にあり、「自―7―キャリア教育科目「自己開拓」が進路決定を促すメカニズム表１調査時点における「自己開拓」受講群と統制群の進路状況別の人数と比率表２卒業時点における「自己開拓」受講群と統制群の進路状況別の人数と比率表３「自己開拓」受講群と統制群の資本金別の人数と比率表４「自己開拓」受講群と統制群の従業員数別の人数と比率