2018年度成果報告書

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① 正課教育ＷＧ １．活動組織 委員長 上野薫 副委員長 伊藤守弘 委 員 竹内環、山羽基、伊藤佳世、羽後静子、小川宣子、牧野典子 （松尾直規） ２．活動計画 4月-7月 「地域共生実践」春学期３クラス授業 4月-3月 地域創成メディエーター育成のルーブリック評価の見直し 4月-3月 地域創成メディエーターへの導き（広報活動） 4月-3月 関連科目担当者に対するAL/TBL勉強会の実施 4月-8月 「地域共生実践」テキスト修正案の作成・評価基準の検討 8月-9月 春学期「地域共生実践」ふりかえり、評価基準の再検討、協力者勧誘 8月-9月 地域創成メディエーター申請様式検討 9月-1月 「地域共生実践」秋学期５クラス授業 9月-3月 秋学期「地域共生実践」ふりかえり、評価基準の再検討、協力者勧誘 10月 地域創成メディエーター申請開始 11月 地域創成メディエーター審査（プレゼンテーション候補者の選出） 12月-1月 「地域共生実践」受講生への「地域創成メディエーター」説明会開催 12月-2月 地域創成メディエーター学生発表会 2月-3月 「地域創成メディエーター」認定 ３．活動成果 総括： 計画通りの実施となった。担当教員が増えてきた結果、地域共生実践で学生に与えるグループワークの課題に多様性が生まれ、教授法も基本をおさえつつ新たな試行も認められるようになってきた。また、広報の成果もしくは学生の口コミによる影響と推測されるが、メディエーター資格への学生の履修時での目的意識が高まり、他の関連既存科目との関連付けや連携がスムーズになってきた。このことは、この数年での大きな成果の一つと思われる。なお、課題としては、国家資格取得をめざす学科のうち、現状の地域創成メディエーターの申請資格が「学ぶ」の設定によって実質上困難となっている学科が生じているので、「学ぶ」の認定内容について再度検討をする必要がある。さらに、「動く」の活動についての学生への事前の広報を工夫し、広く学生に認知させ、地域創成メディエーター資格の申請者数の維持および質の確保に努める必要がある。 2　活動報告－31－